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仮想通貨に関する脅威に注意

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「仮想通貨に関する脅威に注意!その対処法も教えます」

仮想通貨が一般に浸透してきたのと並行して、仮想通貨に関する詐欺やマルウェアなどの被害にあうケースもどんどん増えてきています。
今回はその事例を紹介することで詐欺の手口を知り、それに対してどう対処していけばいいのか、についてまとめていきます。

仮想通貨の詐欺ですが、一時は勧誘や詐欺コインなど、仮想通貨を始める段階で被害にあうケースが多く見られました。
今でもどんどん新しいコインが発行されており、優良コインの見分け方、騙されない購入の仕方などを知らなければ、後悔する事にもなりかねません。まずは購入時の注意についてまとめてみましょう。

1、購入する通貨について、納得いくまで下調べをすること

信用できる仮想通貨取引所で取引できる仮想通貨は、正式に認められたコインです。同様に、金融庁によって登録されている仮想通貨の発表がありました。どちらも詐欺コインではないので購入しても安心ですが、実際に値上がりが期待できるのか、将来有望なのかという点は自分で情報を集め、リスクを自分で背負う覚悟が必要です。当然のことですが、価格変動について保障するものではありません。第3者の「絶対価値が上がる」などの言葉にまどわされてはいけません。

2、未公開コインは初心者なら手を付けないこと

取引所にないような、未公開コインやマイナーなコインは、情報も少なくリスクが高すぎるので手を出さない方が身のためです。いくら口コミで広まっているようなコインであっても、詐欺コインであるかどうかの判断は難しいところ。販売者以外に情報がなければ調べようもありません。「独占販売」「限定販売」という言葉にも気を付けましょう。また、今後価値の高騰が期待できる有望通貨として販売しているようなコインにも注意する必要があります。騙すつもりでなく本当に上がると見込んで販売している販売者もいますが、実際に価値が上がるかは誰にも予測不可能です。もしかしたら掘り出し物なのかもしれませんが、大きな期待は無意味です。どうしても買いたいならゼロになっても構わない覚悟で臨むべきです。

3、信用できる取引所で購入すること

海外でしか購入できないコインだからと言って、代理店として販売しているところもありますが、実は存在していなかったり価値が低かったりする例もあります。詐欺コインは取引所にはありませんから、被害にあいたくなければ取引所で購入するのが最も安心です。逆に代理店やセミナー勧誘は詐欺が多いです。価格保証や買取保証などを提示して安心させ、半分しか?返金しないというのも巧妙な詐欺の手口です。

5、ICO詐欺に気をつけること

企業またはプロジェクトの独自通貨や独自トークンを発行し、その企業理念やプロジェクトの内容に賛同してくれる人へ販売することで資金調達をするICOが盛んに行われています。中には詐欺のものもあったり、詐欺でなくとも思ったように事業が進まず中止したりして、コインの価値がなくなることもよくあります。ハイリスク・ハイリターンであることを心にとめておかなければいけません。

6、HIYP(ハイプ)詐欺に気をつけること

HIYP(ハイプ)とは、お金を出したら仮想通貨を利用した資産運用を代理で行い、高い配当を得ることが約束されるという投資・投機の案件のことを言います。出資金の1%?5%やそれ以上の利益を必ずするという話を持ち掛けて、結局急に配当を打ちきられるなどの被害があります。信用できる相手なのか、よく吟味しなくてはいけません。

以上は仮想通貨をはじめる前の被害防止策ですが、仮想通貨ははじめてからでも気を抜いてはいられません。
仮想通貨を保有している人が、フィッシング詐欺にあったり、マルウェアの被害に遭うこともあります。取引所に預けてある自分の仮想通貨が消失することもあるのです。

・フィッシング詐欺

フィッシング詐欺は「人」を標的にしています。フィッシングはphishingという綴りで、魚釣り(fishing)と洗練(sophisticated)から作られた造語であると言われています。人をうまく操って、フィッシングサイトに誘導し、重要な個人情報の入力を促すことで情報を盗み出す手口です。
方法には下記のようなものが考えられます。
・ウォレットサービスや取引所など、信用できると思われる送信元を装って電子メールを送り、フィッシングサイトに誘導
・親しい友達のアカウントを乗っ取って、電子掲示板、SNSからフィッシングサイトに誘導
・Google管理者や他の有名なSNS管理者を装ってフィッシングサイトに誘導
・表示されているURLを本物に見せかけてアクセスさせる(文字を1文字入れ替えたり、oと0をかえたりして見わけがつかない)
・検索エンジンで偽のサイトを正規の取引所よりも上位にもってきて、自然に誘導
・公式を模したメールアドレスや、IOC案件で使われるチャットアカウントを使って、偽の送金アドレスを送ってくる(安い案件を紹介することで騙されてしまう)

これに対する対処法は

1、送られてきたメールやメッセージが本物かどうか、必ずアドレスを確認すること
2、誘導リンクを不用意にクリックしないこと
3、IDやパスワードを入力するサイトのURLを確認すること
4、SSLサーバー証明書機能が導入されているか確認すること
SSLサーバー証明書とは、通信情報を暗号化する機能とサイトを運営する会社の身元を確認する機能を備えています。導入されていればURL記入欄左に鍵マークが表示され、httpsの表記があります。
5、セキュリティーソフトをいれること

などがあります。もう一つの被害例は、

・マルウェアによる被害

ユーザーに害を与える不正なソフトウェアをまとめて「マルウェア」と呼びます。こちらは「コンピューター」を標的にしています。ウィルス、ワーム、トロイの木馬、スパイウェア、ランサムウェアなどすべてマルウェアに含まれます。

「トロイの木馬」
無害に見える画像ファイルや文書ファイル、スマートフォンのアプリなどに偽装しコンピュータ内部へ入り、外部からの命令でその端末を自在に操ります。
クリップボードに保存されていたウォレットのアドレスを盗み出し、何千ドルもの額が盗まれるという事例もありました。

「スパイウェア」
ユーザーが気付かないうちにパソコンにインストールされ、パソコンの内部情報を外部に勝手に送信します。被害に遭っていることに気づきにくいのが特徴ですが、これによって ウォレットのアドレスや秘密鍵を盗まれていることがあります。

「ランサムウェア」
ユーザーのファイルを勝手に暗号化処理し、ファイルが読み取れない状態にした後、「ファイルの復元」を条件に金銭を要求します。
これの被害例はイーサリアムを取引に利用していた「Digital Autonomous Organization(DAO)」で、約56億5千万円相当を不正送金されました。

中でも、被害者のパソコンをマルウェアに感染させ、勝手にコンピューターリソースを利用し、被害者の電気代で発掘(マイニング)を行うことで、報酬としての仮想通貨を得るという手口が6月から急激に増えているそうです。報酬は攻撃者のウォレットに送られます。

これらの対処法には、

1、パスワードを可能な限り複雑にし、暗号化システムやアナログを組み合わせて保存すること
2、仮想通貨を分散して保管すること
3、ハードウェアウォレットを活用すること
4、機器を時々更新すること(脆弱化するのを防ぐ)
5、初期認定の認証情報を変更・強化すること(不正アクセスの可能性を減らす)
6、侵入探知・防止システムを利用すること
7、攻撃経路(リンク、ファイル、アプリ、迷惑メールなど)に注意を払うこと

などがあります。

しっかり対策をすれば、それほど不安に思う必要はありません。仮想通貨を楽しんで欲しいと思います。

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